統合防空・ミサイル防衛を担うイタリア海軍の新型駆逐艦DDX2隻が、開発・製造契約の段階に入った。戦闘システムの統合に加え、蓄電システムを伴う直流電力網と艦内データ基盤を整える計画で、契約総額はオプションを含め約37億ユーロとなる。
艦体と戦闘システムを分担して開発する
イタリア海軍向けの新型駆逐艦DDXは、艦艇プラットフォームと戦闘システムを分担して開発する。造船企業Fincantieriが艦艇プラットフォームの設計・開発とシステム統合を、防衛電子機器などを手掛けるLeonardoが戦闘システムの設計・開発を担当する。
Fincantieriによると、両社の合弁会社Orizzonte Sistemi Navaliは、国際装備調達機関OCCARと2隻分の契約を締結した。対象は開発・製造だけでなく、後方支援に関する検討と初期就役支援までを含む。総額約37億ユーロのうち約13億ユーロはオプションであり、全額が確定発注額という位置付けではない。
レーダーと指揮・情報システムを防空へ結ぶ
Fincantieriは、戦闘システムの中核に指揮・情報システムSADOC 5 C5I、高出力の完全デジタルSバンドAESAレーダー、MBDAの兵器システムを組み合わせる計画としている。この構成によって、弾道・極超音速の脅威も対象とする統合防空・ミサイル防衛を目指す。
統合の範囲は、センサーと兵器だけにとどまらない。複数領域の指揮統制システムと艦艇管理システムも結び、多国籍部隊の中で相互運用と情報共有を行う設計とする。これらは今後開発する艦の目標能力である。
蓄電設備と直流電力網を艦艇に組み込む
艦艇プラットフォーム側では、蓄電システムを伴う直流電力サブネットワークを導入する計画だ。電力網と蓄電設備を組み合わせる構成を、DDXの新たな艦内基盤に位置付ける。
船体の安定化システムは操舵系と一体化し、熱と電力の収支計算には新たなアルゴリズムと手法を取り入れる。Fincantieriは、電力設備に加えて船体制御や設計計算も更新する方針を示している。
艦内データを陸上の保全・支援へつなぐ
データ面では、Fincantieriのデジタル艦艇構想Navis Sapiensを採用する。艦内システムが生成するデータを集めて相互に関連付け、運用上の意思決定や技術管理、艦のライフサイクルを通じた支援に使う情報へ変換する構想だ。
このデータ基盤は陸上の海軍基地にも接続し、予知保全とデジタル後方支援に必要なデータを共有する計画となっている。2隻の引き渡しは、1番艦が2033年、2番艦が2035年に予定されている。