低価格の無線センサーと建物の利用状況、温度、気象データを使う施設の予測保全が、試作から実運用へ進む。米陸軍予備役司令部とイーストカロライナ大学の10年間の協定が、対象施設を段階的に広げる基盤となる。
分散していた施設データを扱う予測保全モデル
米陸軍予備役の施設監視では、重要なデータが二つの別々のプラットフォームに分かれていた。米陸軍は、この分散が施設管理を複雑にしていたと説明している。
この課題に取り組むイーストカロライナ大学の研究者は、既存施設に低価格の無線センサーを組み込む予測保全モデルを開発した。建物にセンサーを加え、保全需要の予測に使う構成だ。
利用状況・温度・気象を保全需要の予測へ
予測への入力には、建物の利用状況、温度、地域の気象条件などを用いる。米陸軍によると、モデルはこれらのデータから保全需要を予測する。
処理には予測分析と機械学習を使い、センサーとダッシュボード上でのリアルタイムのデータ統合を組み合わせる。施設から得るデータを、保全判断に用いる仕組みとして構成している。
ダッシュボードで保全需要を評価し予算も見通す
モデルはダッシュボード上で建物の利用状況と保全需要を評価する。米陸軍が示した用途は、施設の状態を監視するとともに、必要な保全を判断することにある。
出力には予算の見通しも含まれる。施設の利用と保全需要の評価に加え、費用の見積もりにも使うモデルとなっている。
10年間の協定で試作から実運用へ
米陸軍予備役司令部とイーストカロライナ大学は、このプロジェクトを対象とする10年間の政府間サービス協定を締結した。米陸軍は、協定によってプロジェクトを試作から実運用能力へ移すとしている。
協定は、対象となる予備役施設を毎年拡大できる枠組みも設ける。実運用への移行と、利用施設の段階的な拡大を長期の協定で支える。