水中ドローンによる海中計測と画像認識、吸収量の数理モデルをつなぎ、藻場のブルーカーボンを定量化するシステムが開発された。富士通によると、計測・定量化に要する時間は1haあたり約30分。宇和海でのクレジット認証取得にも活用した。
指定経路から±50cm以内で海中を自動計測
富士通が開発したシステムは、海藻・海草が繁茂する藻場を対象に、海中データの計測から生態系の認識、ブルーカーボンの定量化までをつなぐ。回復・保全活動の支援も、この処理系に組み込んだ。
計測を担う水中ドローンは、マップ上で指定した経路に沿って自動航行する。富士通によると、海流や地形に伴う波の影響を考慮した制御によって、経路からの位置誤差を±50cm以内に抑え、岩礁の近くを含む海中データを取得できるという。
画像の色と輪郭を回復し、藻の認識から炭素量へつなぐ
海中画像の解析では、濁りで不明瞭になった対象の色や輪郭を鮮明化する。富士通は、その形状や色などを使い、海藻・海草の種類と被度を85%以上の精度で認識できるとしている。被度は、海藻・海草が海底を覆う面積の割合を表す。
認識した藻の種類や被度は、炭素量を求めるための情報になる。吸収量を数理モデル化することで、藻が繁茂するエリアのブルーカーボンを定量化する仕組みだ。
1ha約30分の処理を宇和海の認証取得に活用
富士通によると、従来は潜水士による調査と専門家による分析に1haあたり約2日を要していた。開発したシステムでは、自動計測と解析をつなぐことで、計測・定量化を1haあたり約30分で行うという。
富士通は、宇和海環境生物研究所、愛媛県漁業協同組合吉田支所、宇和島市とともに、このシステムを使って宇和海のブルーカーボンを定量化した。続いて、カーボンクレジットを発行するジャパンブルーエコノミー技術研究組合へ認証・発行を申請し、Jブルークレジット®の認証を取得したと発表している。
藻場の回復策を成長量とコストで事前比較
現状の定量化に加え、回復・保全策を実行する前の比較には、藻場の成長を予測するシミュレーション技術を用いる。富士通は、数理モデルと機械学習を組み合わせ、生態間の共生や摂食関係、海水温の変化、人工物の設置などの影響を扱う技術を開発した。
予測の対象には、海藻・海草の量だけでなく施策コストも含む。富士通は、こうした複数の観点から、施策を実施する場合と実施しない場合、あるいは異なる施策を選ぶ場合の効果を事前に比較できるとしている。