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Windows 11の26H2、導入済み機能を小さな更新で有効化

この記事のポイント

  1. 実現したこと

    Windows 11の24H2・25H2を使う対象端末で、26H2への更新が可能になった。

  2. 実現の仕組み

    共通のコード基盤を使い、月例更新で導入済みの新機能を有効化パッケージで有効にする。

  3. 得られた結果

    Microsoftは、対象端末では小さなダウンロードと1回の再起動で26H2へ移行できるとしている。

  4. 従来との違い

    25H2で既定では無効だった一部の機能・改善が、26H2では既定で有効になった。

共通コード基盤にあるソフトウェア層の一部を、小さな有効化パッケージで切り替えるWindows 11の更新方式を示す編集イラスト
AI生成画像

Windows 11の26H2は、対象端末にすでに入っている新機能を軽量な更新で有効にする。24H2・25H2と共通のコード基盤を使うため、必要な構成要素の多くを事前に導入できる。対象端末向けの提供が始まった。

共通のコード基盤にある機能を有効にする

Microsoftは、Windows 11の24H2・25H2を実行する対象端末向けに26H2の提供を開始した。この3バージョンは共通の更新・保守系統と基盤コードを使っており、26H2に必要な構成要素の多くは、機能更新の提供前から端末に入っている。

移行に使う有効化パッケージは、それ以前の月例更新でOSに導入済みの新機能を有効にする軽量な更新だ。Microsoftは、この方式なら対象端末では小さなダウンロードと1回の再起動で移行でき、従来型のOSアップグレードより更新が速いとしている。

一部機能の既定状態を変更し、対象端末へ配信

26H2では、25H2で既定では無効だった一部の機能・改善が、既定で有効になる。更新によって変わるのはバージョンだけでなく、これらの機能を標準で利用するかどうかという状態も含まれる。

早期に更新を受け取りたい利用者は、設定のWindows Updateで、最新の更新を利用可能になり次第受け取る設定を有効にする。端末が提供対象になると、26H2をダウンロードしてインストールする選択肢が表示される。

互換性に応じて提供範囲を広げる

Microsoftは、26H2の提供範囲を制御しながら段階的に拡大する。更新に影響する既知の互換性問題が見つかった端末では、提供を一時的に保留する場合があり、24H2・25H2を使っていても直ちに更新対象になるとは限らない。

組織の展開では、既存の管理ツール、更新リング、ポリシー、展開手順を引き続き使用できる。Microsoftは企業・教育機関に対し、まず対象を絞って導入し、アプリ、端末、業務上重要な処理を検証してから展開範囲を広げるよう推奨している。

移行後のサポートは24カ月または36カ月

26H2のインストールは、サポート期間を更新する契機にもなる。HomeとProには、26H2で24カ月のサポートが適用される。

EnterpriseとEducationのサポート期間は36カ月だ。26H2への移行後に適用される期間は、使用するエディションによって異なる。