移動式対無人機システムを、収納状態から任務遂行可能な状態へ受講者主体で立ち上げる訓練が実施された。米ワシントン州兵の講習では、機器の組み立てからネットワーク構築、センサー校正、ソフトウェア起動までを一続きの展開作業として行った。
機器の組み立てから故障箇所の確認まで
米陸軍によると、ワシントン州兵が開催した10日間の対無人機運用者講習には、全米から40人を超える州兵が参加した。受講者はチームで、移動式システムの構成機器であるWisp、Pulsar、カメラ塔のLong Range Camera Towerを組み立てた。
組み立て指導では、安全と適切な配線、機器の基準、よくある故障箇所を確認した。受講者は説明を受けた後、それぞれの組み立て工程を自ら実施した。
設置条件を調べ、機器をネットワークでつなぐ
機器を展開する前の現地調査では、地形や無線周波数に関する条件を調べた。センサーの配置に加え、電源要件と通信上の必要条件も評価した。
受講者はネットワーク構成、無線リンク、データの流れ、障害対処手順を学び、実習でネットワークを構築した。組み立てと撤収を繰り返す過程では、障害を見つけ、作業手順を改善した。
センサー校正とソフトウェア起動を受講者が担う
運用ソフトウェアのLatticeでは、センサーへの指示と追跡情報の管理を学んだ。指導は警報、ログ記録、運用者の意思決定までを含んだ。
受講者主体の演習では、教官の支援を限定し、機器の設置、ネットワーク構築、センサー校正、ソフトウェア起動を受講者が担った。米陸軍は、この作業でシステムを収納状態から任務遂行可能な状態へ移行させたとしている。
州兵主導の実習から運用者認定へ
受講者主体の演習を境に、訓練は教官主導の技術指導から州兵主導の訓練場での運用へ移った。受講者は5日間の実習で、異なる無人機と飛行パターンを相手に習得した技能を用いた。
実技評価では、システムを組み立て、ネットワークを構築し、機器を校正してソフトウェアを操作することが求められた。米陸軍によると、筆記試験と実技評価で基準を満たした受講者が、訓練済み運用者として認定された。